年金を含む退職計算機で将来の収入時期を試算

例：年金開始前に退職する場合

45歳で資産3,500万円、毎年200万円を積み立て、62歳で退職すると想定します。退職後の支出は年600万円、67歳からの年金は年240万円、実質リターン2%、取崩率4%です。年金が始まるまでの5年間を含めると、62歳時点の予測資産は約8,900万円、必要目標は約1億980万円となり、差は約2,080万円です。

年金の開始年齢で必要額が変わる理由

年金は運用資産が負担する支出を減らせますが、実際に受け取り始めてからの話です。62歳で退職し、年金が67歳から始まる場合、最初の5年間は貯蓄で支出を賄い、その後は年金を差し引いた支出を資産から補います。開始時期を退職日に合わせてしまうと、最初の期間に必要な資金を少なく見積もることがあります。

このツールでは年間の年金額と開始年齢を入力します。複数の収入がある場合は、開始時期が同じものだけ保守的な金額で合算してください。開始年齢が異なる収入は、別々のシナリオで比較すると時期の違いを把握しやすくなります。

年金開始までの資金をどう計算するか

最初に現在の資産と年間積立を、実質リターンの仮定で退職年齢まで増やします。次に年金が始まる前の年間支出を割り引き、つなぎ資金を計算します。年金開始後は、年間支出から年金を引いた額を取崩率で割り、継続的な資産目標を求めます。

退職時点の目標額は、つなぎ資金と年金開始後の目標額の現在価値を合わせた値です。年金が退職までに始まる場合、つなぎ期間はありません。年間支出から年金を引いた額を使い、年金の方が多い場合は支出不足を0として扱います。

確認できる年金見込額を使う

この計算機は公的年金、企業年金、年金保険の額を検索しません。制度の公式見込額や年金記録を確認し、年間受取額を入力してください。将来変更される可能性がある場合は控えめな金額を使い、現在の支出と比較できるよう現在価値で入力します。

支出、年金、資産、積立は税引前か税引後かをそろえてください。税金、医療費、物価連動、遺族給付、年金の保護制度、国ごとの受給要件は計算しません。これらの条件によって実際に使える金額は変わります。

複数の退職シナリオを比べる

一つの結果だけでは、開始年齢の違いに対する計画の弱さが見えないことがあります。年金額を少なくする、開始年齢を遅らせる、支出を増やす、実質リターンを下げるケースを比べてください。ストレスケースは予測ではなく、前提が不利なときの余裕を確認するものです。

退職予定、積立、世帯支出、年金見込額、資産が変わったら再計算します。FIRE達成年齢までの全体像はFIRE計算機、口座種類の内訳はAdvanced FIREで確認できます。このページは年金の開始時期と、その前後の資産移行に焦点を当てています。